仮設防音設備設計積算要領書

まえがき

防音設備協会（BSK）の前身である防音建設業協会は、昭和63年４月に防音設備の設計・積算の解説書として「防音設備設計基準書」を刊行いたしました。
以後、平成７年には協会名を建設防音技術会、平成１０年１０月には現在の防音設備協会として任意団体登録を行いました。
「設計・積算要領書」は、刊行以来、幾度かの改定を経て、トンネル工事における仮設防音設備の設計積算の手引書として活用され今日に至っています。
最新版は、平成１９年度に改定した「設計・積算要領書」の第４版となります。
建設インフラ工事対象も、都市トンネルを代表するシールド工事と山岳トンネルを代表するNATMトンネル工事について、それぞれの防音設計手順と予測計算式をまとめてあります。
騒音源のパワーレベルも、従来の最大値の平均値表示を改め、日本音響学会推奨のエネルギーによる“A特性実効音響パワーレベル：LWAeff）を採用するようにしました。

第４版での主な改定項目

• 第４版では、立坑構築時からの防音要求が増加していることから、立坑工法の音源整理、ならびに音源パワーレベルの設定を行いました。
• 法規部分では、「環境騒音の表示・測定方法」日本産業規格JIS Z 8731(1999)から(2019)への改定を反映。用途地域に田園住居地域が策定されたことに伴い、騒音規制法の区域区分への適用区分を記載。消防法に関する記述の追加をいたしました。
• 積算要領においては、「持続可能な社会」を業界として目指す事を明確に示すため、販売価格の記載を 「取扱なし」 とし、再利用を前提とした契約のみにいたしました。さらなる資源有効利用･環境負荷の低減を、加盟会社共通の目標といたしました。

第４版（R５年版）設計積算要領書 目次（抜粋）

• 第1章　音の基礎　- 6 -
• 第2章　トンネル工事の仮設防音設備　- 34 -
  1. 法規制について
  2. 対策目標値及び対策目標地点の設定
  3. 暗騒音について
  4. 防音材料の性能表示方法
  5. 防音パネルの種類と性能
  6. 都市トンネルシールド工法
  7. 大中口径管推進工法
  8. 立坑工法
  9. 音響計算のフローチャート
  10. 山岳トンネル
  11. その他の音源のパワーレベル
  12. 音響計算式
  13. 騒音レベルコンター図について音響計算の計算条件
  14. 音響計算の計算条件
• 第3章　防音設備の構造設計　- 61 -
  1. 仮設防音設備の構造計算
  2. 仮設防音設備の施工規模
  3. 防音ハウスの付帯設備
  4. 設備別鉄骨単位重量
  5. 基礎の選定
  6. 防音設備の参考図
  7. その他の事項
     • (1) 仮設防音設備の確認申請
     • (2) 日影規制について
     • (3) 希少猛禽類の生息が確認された場合の処置
     • (4) 指定仮設と任意仮設
     • (5) 消防法への適応
• 第4章　超低周波音　- 70 -
  1. 超低周波音とは
  2. 超低周波音の影響と評価・測定方法
  3. 振動ふるいから発生する超低周波音
  4. 山岳トンネル発破による超低周波音
• 第5章　防音設備の積算要領　- 85 -
• 第6章　参考資料　- 99 -

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